クオリティ | グローイングスクエア花小金井

環境共生に配慮した
ハイスペックな住宅。

images

断熱サッシや天井等の「高断熱」化、LED照明などの高効率設備による「省エネ」、太陽光発電システムによる「創エネ」。これらにより、1年間の住宅の一次エネルギー消費量^※を100％以上（ZEH）、または75％以上（NearlyZEH）削減することを目指した次世代の快適住宅です。

※一次エネルギー消費量：住宅などで消費するエネルギーを熱量換算した値。

概念イラスト

※一次エネルギー消費量：住宅などで消費するエネルギーを熱量換算した値。

概念イラスト

等級１の1.5倍の地震力に耐えられる強度です。
つまり震度6強～7レベルの1.5倍の力に対して、倒壊・崩壊しないような強度が求められます。
耐震等級3は、災害時の救護活動の拠点となる消防署・警察署などの建物の基準にもなっています。

「6面体構造」による高耐震工法に、繰返しの地震に強い制振性能をプラスした独自の高耐震性能と制振性能を融合した「ハイブリッドキューブ工法」を標準としています。耐震等級「3」の高耐震工法に制振性能をプラスして、大きな地震や繰り返し起こる余震に備えられる仕様としました。

実際の施工写真

イメージイラスト

住宅性能表示制度耐震等級・最高等級「3」取得

イメージイラスト

国土交通省大臣認定「壁倍率5.0」取得

繰返し発生する地震でも
建物の損傷は軽微

制振壁が度重なる揺れにも耐えることで、建物の変形を低減し、長寿命化を図ります。制振性能がある建物と制振性能がない建物を比較した場合、同じ壁量でも建物の変形を低減することができます。

※変形度合い（cm）は耐震のみの場合との比較（当社比） ※「延樹・ブランチ」2壁配置（2階建て30坪を想定した場合）、建築基準法が想定する大地震（震度6強）における解析結果です。 ※記載の内容は、（株）住宅構造研究所が実証・検証した内容に基づきます。

耐震等級3の取得により地震保険の割引も適用されます。

耐風等級とは、暴風に対する構造躯体の倒壊、崩壊等のしにくさ及び構造躯体の損傷（大規模な修復工事を要する程度の著しい損傷）の生じにくさです。「グローイングスクエア花小金井」では、耐風等級2の極めて希に（500年に一度程度）発生する暴風による力の1.2倍の力に対して倒壊、崩壊等せず、希に（50年に一度程度）発生する暴風による力の1.2倍の力に対して損傷を生じない程度となっています。

image photo

劣化対策等級とは、建物の構造躯体の部分に用いられる木材のシロアリ対策や鉄筋の錆び対策など、住宅を長持ちさせるための対策の程度を、3段階の等級で評価します。「グローイングスクエア花小金井」では、3世代（75年～90年程度）まで長持ちするように対策が講じられている、最高等級の3を取得しています。

image photo

維持管理対策等級とは、「住宅性能表示制度」の“配管の清掃や補修のしやすさ、更新対策（維持管理・更新への配慮）”という分野で評価される項目の一つ。具体的には、給排水管やガス管の日常の維持管理をしやすくするための対策、排水管の更新工事を軽減するための対策を評価したもので、「グローイングスクエア花小金井」では、最高等級の3を取得しています。

image photo

イメージイラスト

ホルムアルデヒド発散等級とは、新築住宅などの内装仕上げ材等から発散されるホルムアルデヒドの濃度がどの程度かを示す等級のことで、シックハウス対策や室内換気に関する評価項目のひとつです。ホルムアルデヒドの発散量が少ないほど高い等級となっており、「グローイングスクエア花小金井」では、最高等級の3を取得しています。

イメージイラスト

この基準は、外皮の断熱性能に加え、暖冷房、換気、給湯、照明などの設備の省エネ性能と、創エネルギーを総合的に評価し表示しています。「一次エネルギー消費量」とは、住宅で使用する電気、灯油、都市ガスなど（二次エネルギー）を一次エネルギー(石油、石炭、天然ガスなど)に換算してどのくらい消費したかを現すもので、「グローイングスクエア花小金井」では、最高等級の6を取得しています。

完成予想CG

「住宅性能表示」とは、国土交通省から指定をうけた第三者である住宅性能評価機関が、客観的に物件を審査・評価し、設計住宅性能評価書を交付するものです。これまで評価しにくかった構造、火災時の安全、劣化、省エネルギー対策、空気環境、高齢者への配慮の具合などを数値で表わした新しい基準です。

細田工務店の保証は、建物の部位や設備に応じて最長10年。さらに5年毎の防蟻工事（有料）及び10年目の定期点検（無料）を行い、35年保証システム対応メンテナンス工事（有料）を当社の責任施工で10年毎に実施させていただくことで、長期保証内容の保証期間を最長で25年間延長する「35年保証システム」を導入しています。